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不動産情報の媒介と仲介の違い 知っていると審査に有利かも


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オーナーに近いほど手数料が安く、遠いほど審査はゆるくなる

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https://realestate-column.com/wp-content/uploads/2015/10/intermediate2.pngより引用

 

「一般媒介」と「仲介」の違い

賃貸情報や不動産情報のサイトには専門用語が色々書いてあって、分かりにくいものです。

意味が分からない言葉のひとつに『取引態様 仲介(または媒介)』というのがあります。

物件情報の一番最後に、申し訳程度に書かれていて、通常これを気にする人は居ないでしょう。


だがこういうちょっとした違いを知っておく事で、自分に合った物件を探しやすかったり、入居審査に合格しやすかったりします。

取引態様は不動産会社と物件オーナーの関係を表していて、宅建業法34条で表示が義務つけられている重要情報です。

取引態様には3種類あって、自社所有物件を自社で紹介している場合は「売主」と書かれています。


不動産業者が売主・貸主(オーナー)の代理の場合は「代理」と書かれています。

不動産業者が仲介(または媒介)している場合は「媒介」「仲介」と書かれています。

媒介はさらに「専属専任媒介」「専任媒介」「一般媒介」の3つに分かれていて、単に「一般」などとも書かれます。


上から順に不動産業者が「貸し手(オーナー)に近い立場」にいて、下に行くほどオーナーから立場が離れます。

つまり下にいくほど間に人を通すので、自社物件と比べて手数料などの初期費用を多く請求されます。

「売主」「代理」よりも「一般媒介」「仲介」のほうが入居時の支払いが多くなると考えて良い。

 

審査が厳しい自社物件

多くの賃貸物件は「媒介」「仲介」のどちらかなのですが、「専属専任媒介」「専任媒介」では1社の不動産屋だけに依頼します。

「媒介」は何社でも依頼出来るが、媒介業者から別な業者に紹介を依頼するのが「仲介」で、最も手数料が高額になります。

ではオーナーに近い立場で、手数料が少ないほうが借りる側にとって有利なのかといえば、そうとは限りません。


オーナーに近いという事は不動産屋の営業の人が直接、オーナーに入居者を紹介するので、クレームは直接その営業に来ます。

儲けが大きい代わりに、変な入居者を紹介してしまったら「お前が責任取れよ」と言われて謝罪や賠償を要求されるかも知れません。

という事はオーナーに近い不動産屋ほど、入居審査を厳しくする傾向があり、この差は結構大きいといわれています。


媒介から仲介に流れてきた紹介物件だと、入居者がトラブルを起こしても、オーナーから苦情を受けるのは直接物件を請け負った業者なのです。

自分に責任がないとなったら、審査はゆるくなり、書類が揃っていればオッケーとなりやすいです。

自分が紹介した入居者が問題を起こしても、「あっそう」で終わりになります。


反対に自社所有物件を賃貸に出している不動産屋の審査はとても厳しく、少しでも不審な人間は落とします。

例えば「大西建託の不動産部門のいい部屋ネット(仮名)」とか、「重和不動産のお部屋探しMAST(仮名)」などは、落とすための審査と言えるほど厳しくなります。

ところが同じ地域の同レベルの物件でも「仲介」と書かれている、なるべく無責任そうな不動産屋なら審査に合格し易いのです。


「仲介」の中にもオーナーに近い「元付仲介」と、元付から依頼された「客付仲介」があり、末端の客付仲介が最も審査がゆるくなりますが、手数料も高いはずです。

「元付仲介」か「客付仲介」かは記載していないが、同じ物件を複数で紹介している場合は、比較して条件が違う事で判断できる事もある。

手数料が安い安心だけど審査が厳しい物件、手数料はボッタクリだけど審査ゆるい物件のどちらが良いかは人それぞれでしょう。